|

津波が予想されたらただちに高台に避難!
大きな地震が起きるとテレビでアナウンサーが「海岸から離れすぐに避難してください」と繰り返し避難を呼びかけていますが、実際のところ切迫感が伝わってきません。多くの防災マニュアルには「急いで安全な場所への避難」と、並列して「ラジオ、テレビによる正しい津波情報の入手」が書かれており、これではテレビで津波情報を確認してから避難しようということになりかねません。即、避難に結びつく津波情報の提供やマニュアルづくりに一工夫ほしいものです。
津波予報と対応の現実!
気象庁は、わが国周辺で起きる津波については、3分を目途に津波予報を出し、予想される波の高さや予想到達時刻を発表、地震発生から遅くとも5〜6分後には報道機関や防災行政無線などを通じて地域住民に津波情報を提供しています。
ところが、 去年11月と今年1月に千島海溝付近で起きた2度の地震で津波が発生した際、津波警報が出た北海道などの沿岸市町村で避難した住民は、消防庁の調べで、1割前後にとどまりました。こうした傾向はこれまでにも見られ、避難しなかった人の多くは「たいしたことはないだろう、テレビで津波情報を見てから逃げればよいと思った」などと答えており、この避難の遅れが死につながりかねないと防災関係者は警告しています。
言い伝えが命を守った!
2004年12月のスマトラ島沖地震で大津波が発生したとき、インド洋のスリン島では異常な引き潮に気づいた島民たちが島に伝わる「言い伝え」を守って山に逃げ助かりました。インド洋の大津波ではこのほか、スリランカやタイの海岸リゾートでも観光客が海の異常で津波を察知し、多くの人が助かったと情報誌が伝えています。
参加することが、意識改革の第一歩!
国は今後の対策として、全国の市町村に、津波のハザードマップを作って住民に適切な避難の呼びかけを行うよう求めています。この際、地域住民にもハザードマップ作りに参加してもらい危機意識の醸成に役立ててはいかがでしょう。 |